取引量は株式アナリストにとって非常に有用な指標であり、どんな状況でもうまく当てはまります。株価が少ない取引量で急騰すると、専門家は「買う機会を与えない強力な上昇」と言い、取引量が多い場合には「取引の力が実った強力な上昇」と言います。
取引量の多様な解釈
取引量を使って株価を分析する方法はさまざまです。たとえば、株価がまず上昇し、大量取引を伴った後に下落した銘柄があるとします。その後再び上昇して前高値を越えると、取引量が急増して上昇した場合、「前高値の売り物を吸収して上昇した」と解釈され、取引量が急増して下落した場合は「前高値で大量の売り物が出たため下落した」と言います。取引なしで上昇すると「株価管理勢力が前高値で買い集めた証拠」となり、取引なしで下落すると「取引の力が不足して下落した」となります。これらの解釈は「取引量は中長期的に株価に先行する」という格言と一致します。
OBVとその問題点
取引量を利用した代表的な指標は、ジョセフ・グランビルが開発したOBV(On-Balance Volume)です。OBVは株価が上昇した日の取引量を加算し、下落した日の取引量を減算する方法で累積される指標です。しかし、株価が変動しない日は取引量が完全に無視される問題があります。たとえば、株価が大きな取引量を伴い上昇し、その後前日の終値まで下落した場合や、取引停止状態で前日の終値で終了した場合、OBVは全く変わりません。終値だけでその日の取引量の「良し悪し」を判断するのは非常にお粗末です。終値は個人投資家の注文によっても簡単に変化するからです。
CLX指標の限界
OBVを利用した他の指標にCLX(Climax Index)があります。これは総合株価指数を構成するすべての銘柄のOBVを算出し、前高値を越えた銘柄数と前安値を割り込んだ銘柄数の差を移動平均化したものです。総合株価指数が上昇しているのにCLXが下落すると、株価指数の反転信号と解釈されます。しかし、正確な値を算出することが難しいという問題があります。「総合株価指数を構成する全銘柄」という基準が曖昧です。上場された船舶ファンドや、ほとんど取引量のない小型株を含めるべきなのか、除外すべきなのかが明確ではありません。
株価指標の限界
株価分析のための補助指標が中途半端に作られた理由は、チャートに表示される数字の種類が限られているからです。始値、終値、高値、安値、取引量、取引代金などの数字を組み合わせて意味のある数字を作り出そうとしても限界があります。これらの指標は状況によって異なる解釈が可能で、必ずしも信頼できるわけではありません。
結論
取引量を利用した株価指標はさまざまな解釈が可能ですが、必ずしも信頼できるわけではありません。これらの指標を盲信するのではなく、参考資料として活用し、広い視野で総合的に判断することが必要です。取引量指標の限界を認識し、慎重な投資戦略を立てることが重要です。
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